従来のワイヤー矯正とマウスピース矯正(インビザライン)の比較
矯正中も自然な笑顔に
マウスピース矯正は透明なマウスピースを複数用意し、ゴールの歯ならびに向けて少しずつ歯の位置を動かしていく矯正法です。従来のワイヤー矯正と比較して非常に目立ちにくく、周りの人にも気づかれにくく治療が可能です。着脱も可能なため、見た目のストレスを感じることなく治療が可能です。
従来のワイヤー矯正と比較して、優しい力を持続的にかけていくため痛みが出にくいです。ワイヤー治療では器具が口腔内に当たることでの痛みが出ることもありますが、その心配もありません。
ワイヤー矯正も優れた治療ではあるのですが、複雑な器具が固定されるために歯みがきが難しいことが難点です。マウスピース矯正は取り外しが可能なため、歯みがきやフロスでの清掃も今までどおり行うことができます。どうしても外したい場面で容易に外すことができます。
CAD/CAM技術により動きをシミュレーションされたマウスピースを、ゴールに向けて最初の段階で一気に作成します。数回のチェックは必要となりますが、基本的に大きな調整が必要ありませんので、ワイヤー矯正などで必要となる月々の調整料がかかりません。そのためトータルの費用はワイヤー矯正と比較して安価となり、終了までの明朗な治療費となります。
近年都心部を中心にマウスピース矯正が流行しています。マウスピース矯正といっても様々なメーカーのものがあり、精度やどのような症例に対応できるか、どれだけ実績があるのかも様々です。格安のものも多く登場していますが、長期の臨床データがないものもあります。一旦狂ってしまった歯ならびを整えることは非常に困難であり、過度の力の負担は歯の寿命を縮める事にも繋がりかねません。
安心した治療提供の為に、治療シミュレーションシステムに優れ、世界1700万人以上と膨大な症例の蓄積量のあるインビザライン・システムを当院では採用しております。
マウスピース矯正は従来歯を押す単純な動きしかできませんでしたが、インビザライン治療の長年の症例の研究と症例の蓄積により、歯を様々な方向に動かせるようにデザインされています。これにより他のマウスピース矯正では対応できないようなケースでも治療可能となります。
マウスピース矯正は成人のみの適応でしたが、インビザライン ・ファーストは待望であった小児のケースにも使用可能になりました。学校などで見た目の目立つワイヤー治療を避けたいといったケースに向いています。治療開始の時期がありますので、一度ご相談ください。
先進機材である3D光学スキャナを導入しておりますので、粘土のような型とりの材料を使わずに高精度の型とりができます。短時間でスキャンすることが可能なため、従来の型とりのように苦しい思いをすることなく型を取ることが可能です。デジタルスキャンのため、歯型の変形や模型の破損がありませんので精密性や正確性に優れます。
インビザライン・システムのマウスピース矯正ではアメリカの工場での制作となるため、「型とり→空輸→マウスピース製造→空輸→治療開始」の手順があります。3Dスキャナによるデータ共有で最初の空輸の工程を省けますので、数週間の治療期間の短縮が可能になりました。
取得した歯形をもとに、その場で瞬時に矯正治療結果のシミュレーションが可能です。現状の歯並びの問題点や、矯正治療に必要な動きや治療前後の変化をわかりやすく把握できます。治療の仕上がりイメージを患者さんと共有できるので、最終イメージの認識のずれがないように治療を進められます。
※マウスピース矯正のデメリットに関して
マウスピース矯正は幅広い症例に対応できますが、矯正治療のいち装置である以上、得意・不得意も存在します。初診相談の際に向かないケースは正直にお伝えしますので、ご相談ください。
・着用時間に結果が左右されるため、着用時間の指示を守る必要がある。
・歯の移動量があまりに多いケースは一部適応外となる。もしくは一時的にワイヤーを併用する必要がある。
・歯と歯の間を薄く削る必要がある場合がある(歯の長持ちに影響しない程度)
※INVISALIGN、ITERO、CLINCHECKはAlign Technology, Inc.またはその子会社または関連会社の商標および/またはサービスマークであり、米国および/またはその他の国において登録されている可能性があります。
当院のインビザライン・システムを用いたマウスピース矯正は、症例や年齢に応じて3つのプランを用意しています。
マウスピースの材料は厚生労働省の認可を得たものですが、インビザラインは完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。
当院はクレジットカードやデンタルローンでのお支払いに対応しています(準備中)
医療費控除を申請すれば、治療費の一部が返り税金も安くなる場合があります。
医療費控除とは、1年間で支払った医療費の合計が10万円を超えた際、
その医療費をもとに計算した金額分の「所得控除」を受けることができる制度です。
詳しくは以下のページをご覧ください。